お子さまの誕生は大きな喜びですが、同時に家計にとっても大きな転機です。独身時代や夫婦二人のときとは違い、「自分に何かあったらどうなるか」という視点が現実味を帯びてきます。特に重要になるのが死亡保障と収入保障です。万が一、家計を支える方が亡くなった場合、残されたご家族の生活費や教育費をどう確保するかを具体的に考える必要があります。 必要になる保障は？ 死亡保障 収入保障 医療保障 特に重要なのは「生活費を何年分残すか」です。 いくら必要？ 例えば、年収500万円でお子さまが0歳の場合、大学卒業までの生活費と教育費を合算すると数千万円単位の資金が必要になるケースもあります。ただし、ここで忘れてはいけないのが遺族年金などの公的保障です。必要な保障額は、単純に将来かかる総額ではなく、公的保障や貯蓄を差し引いた不足分で考えます。また、医療保障についても、出産や育児で収入が不安定になる時期だからこそ、最低限の備えを整えるという考え方があります。 学資保険は必要？ よくご質問をいただくのが学資保険についてです。教育資金を準備する方法は一つではありません。貯蓄、

「医療保険はいらない」という意見を目にすることが増えました。確かに、日本は公的医療制度が充実しており、医療費の自己負担には上限があります。 公的医療制度を知っていますか？ 高額療養費制度を利用すれば、たとえ治療費が100万円かかったとしても、実際の自己負担額は収入に応じた一定額で済みます。この事実だけを見ると、「民間の医療保険は不要なのでは」と感じるのも無理はありません。しかし、結論から言えば医療保険が必要かどうかは人によって異なります。 医療保険が不要な人とは？ 例えば、十分な貯蓄があり、入院費や治療費をすぐに用意できる方、独身で扶養家族がおらず収入が止まっても生活に大きな支障がない方は、医療保険の優先度は高くないかもしれません。一方で、貯蓄がまだ少ない方、自営業で傷病手当金がない方、小さなお子さまがいるご家庭などは、万が一の際に家計へ与える影響が大きくなります。また、最近は入院日数が短くなっているとはいえ、通院治療が長期化するケースも増えています。医療費そのものよりも、働けない期間の収入減少が不安材料になる場合もあります。 判断基準は「不安の

毎月当たり前のように引き落とされている保険料。「安心のため」と思ってはいるものの、本当に自分に合っているのか分からないまま払い続けている方は少なくありません。実際にご相談を受ける中で感じるのは、保障が足りないケースよりも、むしろ入りすぎているケースのほうが多いということです。特に多いのが、内容を把握しないまま更新や追加を重ねてしまい、結果として保障が重複しているパターンです。まず確認していただきたいのは、自分が「何にいくら」入っているのかという点です。死亡保障はいくらなのか、医療保険は入院何日目からいくら出るのか、特約は何が付いているのか。ここが曖昧なままでは、必要か不要かの判断はできません。 保障内容を把握していますか？ 意外と多いのが「何にいくら入っているかわからない」状態。まずは以下を確認しましょう。 死亡保障はいくら？ 医療保障の日額はいくら？ 入院何日目から出る？ 特約はいくつ付いている？ 把握できていない保険は、見直し以前の問題です。 公的保障と重複していませんか？ 次に重要なのが、公的保障とのバランスです。日本には高額療養費制度や遺